2009年5月3日、FAQを書くと申し出たマルッティ・マルミへの返事に、サトシは「フォーラムやメールで答えてきた質問の集成」を「QUESTION AND ANSWER DUMP」という見出しの下に付けた。その中の以前の答えの一つが、のちにビットコインへの批判の中でも最も根強いものの一つとなる、エネルギー消費を取り上げている。束は、答えの相手の「一番要らないのは、……使える計算資源をすべて燃やし、……ように設計された仕組みを、インターネット中に配ることだ」という反論を引いている。この言葉は、ジョン・ギルモアが2009年1月25日に暗号学メーリングリストに投稿したものだ。サトシが最初にいつ、どこで、誰にこの答えを書いたかは、束には書かれていない。5月3日は、この答えがマルミに届いた日である。
サトシは、たとえビットコインが大量のエネルギーを消費するようになったとしても、そのコストは従来の金融システムを特徴づける「数十億の銀行手数料よりも桁違いに少ない」と主張した。ビットコインマイニングのエネルギー使用を、既存の銀行インフラの維持にかかる総コストと比較すべきトレードオフとして位置づけた。
彼はこれが生み出す哲学的な緊張を認めた：
サトシ・ナカモト（マルッティ・マルミ宛のメール、2009年5月3日22:32 UTC）経済的自由と環境保全のどちらかを選ばなければならなくなるとしたら、皮肉なことだ。
サトシはマイニングの経済学についても説明し、ビットコインの価値はそれを生産するために消費される電力に対して相対的なものになり、追加的に消費されるワット数はマイナーの電気代に直接反映され、生産されるビットコインの価値は「それを下回る」ものになると述べた。この生産コストを基準にした価値観こそ、本アーカイブの価格対生産コスト分析が2009年から現代の経済学研究まで追っている考え方である。
彼は「残念ながら、信頼できる第三者なしにP2P電子キャッシュを機能させる解決策として、私が見つけたのはプルーフ・オブ・ワークだけだ」と書き、プルーフ・オブ・ワークは「ネットワークの調整と二重支払いの防止の根幹だ」と述べた。彼が見つけていなかった代替案、消費した電力ではなく預け入れたコインで台帳を守る方式は、2年後に提案され、いまは時価総額2位のチェーンを動かしている。プルーフ・オブ・ワークとプルーフ・オブ・ステークの比較は、この書簡を起点に両者を突き合わせている。
