2008年11月、私はビットコインのソースコードのうち、ブロックチェーンの部分のコードレビューとセキュリティ監査をした。今は亡きハル・フィニーがスクリプト言語のコードレビューと監査を受け持ち、会計のコードは二人とも見た。コードの設計者で書き手でもある仮名の人物、サトシ・ナカモトは、質問に答えたり、こちらに質問したりを繰り返していた。
ずっと後になって、私はレビューしたコードの保管ファイルを公開した。ただ、それはその版のソースの全部ではないし、ハルは自分の分を公開しなかったようだ。
私がブロックチェーンのコードに関心を持ったのには、はっきりした理由がある。1995年5月、大学院のネットワークの授業の研究論文として、私は何らかの形でブロックチェーンを使った最初のデジタルキャッシュのプロトコルだと思うものを作っていた。ただし、その使い方はビットコインとその子孫とはまるで違う。そのプロトコルでは、それぞれの「コイン」が自分の小さな鎖を持ち、持ち主から次の持ち主へ移るたびに、鎖の環が一つずつ伸びた。その考えがまったく違う形でまた巡ってきたのを見るのは、私にはとても面白かった。
参考までに言えば、サトシの暗号のコードは隙がなく、プロトコルには大きな批判が二つあった。一つ目は、ネットワークが小さすぎるあいだは、強力な計算機群を持つ荒らしが早い時期に攻撃して、チェーンを乗っ取り、巻き戻すおそれがあったことだ。だから、そうした攻撃がありうるあいだは、かなりの計算力を費やしてチェーンを守り続ける必要があった。サトシは最初の頃、猛烈にハッシュを計算し続け、実際、そうした攻撃は起きなかった。二つ目は、ネットワークが大きくなりすぎたときの規模と帯域幅を心配したことだ。こちらは実は、今も心配している。
ただ、私はビットコインを、教授が私の学術論文をレビューしたのと同じやり方でレビューした。多くの人にとって何かの意味を持つようになるとは本気では期待せず、関わる問題についての知識と理解を少しでも前に進めればと願ってのことだ。数週間後、サトシはハルの助けを借りて実際にそれを立ち上げ、二人はこのプロジェクトを長く支える人をさらに集め始めた。そして私は身を引いた。
理由はいくつかある。一番の理由は、私が1995年より前からデジタルキャッシュのプロトコルに関心を持っていたことだ。それまでに文字どおり何十ものデジタルキャッシュの仕組みが立ち上げを試みていたことを、私は誰よりもよく知っていた（サトシとハルは別かもしれない）。そしてチャック・イェーガーが言ったように、進歩への道には、墜落の跡の大きな穴がいくつも煙を上げている。その何十もの立ち上げを、君はおそらく一つも聞いたことがないだろう。その事実が、それらがどれほどうまくいったかを物語っている。値打ちがつくと期待する理由は、私には見当たらなかった。
実際、今、過去のニュース記事でそうした初期の立ち上げを探しても、見つかるのはせいぜい二十ほどだろう。E-goldのように刑事裁判に行き着いてニュースになったものと、DigiCashやマーク・トウェイン銀行のように、失敗が事業の終わりを招いたもの、あるいは事業が終わったせいで失敗したものだ。
初期のデジタルキャッシュの仕組みに関わった人のうち、明らかな犯罪をして刑務所に入った人の多くは、「信頼される」立場を悪用してそれをやった。
セキュリティの文脈では、とりわけ暗号では、「信頼される（Trusted）」は悪口だ。ほとんど卑語と言ってもいい。「信頼される」とは、何かあるいは誰かが、悪意を持って振る舞えば君のセキュリティを破れる力を持っている、という意味だ。信頼される役割は、どれも定義からしてセキュリティの弱点になる。「Trusted Computing Module」をコンピューターの標準の部品にするという話に、セキュリティの専門家が青ざめるのはそのためだ。
よいセキュリティとは、信頼される役割を完全には除けないとしても、その役割が起こしうる被害を限ろうとすることだ。そしてそれまでは、被害を限ることが、どのデジタルキャッシュの仕組みにもできた精一杯だった。だがサトシは、私の知る限り、信頼される役割がまったくない、したがって信頼される立場を悪用する手段もない、最初のデジタルキャッシュの仕組みを作り上げていた。
そして、ビットコインに信頼が要らないことこそが、サトシが詐欺を働いていないと私が確信した一番の理由だった。サトシは料金所のない高速道路を作った。人はビットコインを使っても、サトシに何かを払う義務を一切負わない。サトシはコインを売っていたのではなく、ハッシュを解いた人にただで配っていた。自分の取り分は何も取っておかなかった。
他人を犠牲にして懐を肥やそうとはしていなかった。それどころか、個人の富にこれほどまったく関心のない人には、会ったことがないと思う。手柄を誰が取るかを気にしなければ多くのことを成し遂げられる、という古い格言を知っているだろう？ サトシは手柄を欲しがらない。2年後には去り、その仮名を後に残した。信じがたいかもしれないが、どうやら報酬さえ欲しがっていない。分かる限りでは、サトシはおよそ100万ビットコインを採掘し、そのうち一枚も売っていない。
何十億ドルもの富を持つ初めての匿名の人物が、誰からもだまし取っていないことを、世界に向けて徹底して示している。初期のマイナーという特別な立場さえ、私利のために使っていない。先へ進む前に、ちょっと立ち止まってそのことを考えてみてほしい。
ビットコインが成功すると、模倣するものが現れた。同じプロトコルを使う短命の仮想通貨が、3,000以上も立ち上げられた。今の時点で、そのほとんどはもう存在しない。しばらくは、消えていくものを追い、それぞれがどう、なぜ失敗したかを、せめて数語でも書き留めようとした。だが追いつかなかったし、それに気が滅入りすぎた。
料金所も信頼される役割も置かず、作り手にもほかの誰とも同じ採掘の機会しか残さない、という振る舞いの基準は、アルトコインの作り手のあいだではめったに見られない。サトシが打ち立てた振る舞いの基準、つまり自分の作ったものから個人の富を一切取らないという基準は、私の知る限り、二度と現れていない。
残念ながら、こうした代わりのコインを立ち上げた人の多くは、自分が何をしているのか分かっていない。もっと残念なことに、そのほとんどは自分が何をしているのかを分かっていて、少なくとも4分の3は、自分のしていることが人をだますことだと知っている。その人たちはそれをできる限りうまくやろうとし、たいていは、露骨な株価操作やインサイダー取引と私にはほとんど見分けのつかない手段でやる。
その人たちは、信頼される役割を組み込んだコードを書いてきた。目的はまさに料金所を作ることで、サトシはその料金所を作らなかったからこそ、詐欺師ではないと私に確信させたのだ。彼らは、コインを全部売り出すことまで始めている。e-goldや、それ以前の何十年かのデジタルキャッシュの立ち上げの多くが、最後には人が刑務所に入ることになったのとまったく同じだ。違うのは、今はそれをICOと呼んでいることだけだ。
新しい言葉、同じゲーム。
私が腹を立てているのは、こうした詐欺師や、いい加減な連中のただ中のどこかに、本当によい考えもいくつかあって、全体がスキャンダルや訴追などで崩れるときに、それが火に巻き込まれて焼けてしまうことだ。
もう一つ腹が立つのは、自社の株を、通常の取引所のブローカーを通すのではなくブロックチェーン上のトークンとして発行すること自体には、何も悪いところがないことだ。頼むから、合法的にやってくれ！ SECか、君のいる法域でそれに当たる規制当局へ行って、株を発行する許可を取れ！ 株主の投票をブロックチェーン上の取引として実装する人を雇え。君の地域の法律が匿名の株主を認めないなら、身元の分かる参加者が必要になる（そして、どうしても、IDを割り当てたり照合したりする「信頼される」仕組みが要る）。それでうまくいく。利点さえある。だが、詐欺師たちがこの形式全体に招こうとしている崩壊のあとでは、それは忌み嫌われるか、違法にさえなるだろう。
ICOをしている人の大半は、本物の事業計画を持っていない。サービスを提供したり製品を売ったりして利益を出し、稼ぐのだと説明しているのではない。代わりに、自分のコインをどう宣伝するつもりかを話してくる。
ちょっと考えてみてほしい。株の値打ちを上げるための巨大な宣伝が事業計画だという会社の株を、君は買うだろうか？ 価値のあるものを何も生み出さず、株を売った資金を宣伝（とその他）の費用に使うなら、事業のモデルはない。ほかに収入がなければ、事業を続けるには資金調達を重ねるしかなく、そのたびに君の持つ株の値打ちは薄まり続ける。それは本物の事業計画ではない。私なら買わないよう勧める。
投資家は規制当局に守られることに慣れていて、多くの投資家にとっての「デューデリジェンス」は、よくてもおざなりだ。この態度は、今のブロックチェーン技術にはまったくふさわしくない。多くの法域では、法律とブロックチェーン技術で何かをする人たちとの関係は、無知か敵意か不安定か誤解のどれかだ。規制当局が投資家を守ってくれないかもしれない。こういう状況だと、まっとうな投資の値打ちまで下がりかねない。
その会社が世界のどこにあり、中心人物がどこにいるかを調べること。どの規制当局が管轄するはずかを調べること。その当局がブロックチェーン技術を自分たちの所管の一部と認めているかを確かめ、君が買おうとしているものを当局が把握しているようにすること。関わる人たちが名乗るとおりの人物であること（いや、冗談ではない！）と、相手が約束を果たさなかったときに法的な手段があることを確かめること。必要な事業の許認可、法人の登記書類、株を発行する権限（そう、立ち上げの時に売っているなら、ブロックチェーン上のコインは法律上は株だ）などを持っているかを確かめること。そこまで問題がなければ、少なくとも本物の事業者を相手にしている。本物の事業者が相手なら、事業計画を求めて、普段思い浮かべるようなデューデリジェンスができる。
サトシは、誰かをだましているかもしれないというほんのわずかな気配さえ見せないという点で、ほとんど人間離れした振る舞いの基準を自分に課していた。そして、おそらく今も課している。大きな意味を持つことになったプロジェクトで、サトシとハルと仕事をする機会があったことを、私はうれしく思う。ブロックチェーン技術は、今の混乱が終われば、すべての詐欺を合わせて奪い、壊してきたものより、はるかに多くを世界にもたらすと私は信じている。
だが、なんてことだ、私たちが何を始めてしまったか。この技術への人々の信頼と熱意を悪用して、これまでにどれほど何十億ドルもの詐欺や失敗や盗みが行われたか、想像するのも嫌になる。そして、どうすればそれを防げたのか、私にはまったく分からない。