ビットコイン・インスティテュート

フィル・ジマーマン​「なぜ​私は​PGPを​書いたか」​(1991年6月、​1999年に​改訂)

「あなたのすることは、どれも取るに足りないことだろう。だが、それをすることが、とても大切なのだ。」 -マハトマ・ガンジー

それは個人的なことだ。内々のことだ。そして、あなたのほかの誰にも関わりのないことだ。あなたは、選挙運動の計画を立てているのかもしれないし、税金の相談をしているのかもしれないし、人に言えない恋をしているのかもしれない。あるいは、抑圧的な国にいる反体制の人物と連絡を取っているのかもしれない。それが何であれ、あなたは、自分の私的な電子メールや内密の文書を、ほかの誰にも読まれたくない。自分のプライバシーを主張することは、何も悪くない。プライバシーは、合衆国憲法と同じくらい、アメリカ人にとって当たり前のものである。

プライバシーの権利は、権利章典の全体に、暗黙のうちに行き渡っている。だが、合衆国憲法が形づくられたとき、建国の父たちは、人に聞かれずに話す権利をわざわざ明文で書く必要を認めなかった。そんなことをするのは、ばかげていただろう。200年前には、会話はすべて人に聞かれないものだった。誰かが声の届くところにいれば、納屋の裏に出て、そこで話せばよかった。あなたに知られずに聞き耳を立てることは、誰にもできなかった。人に聞かれずに話す権利は、考え方の上で当然の権利だったというだけではない。当時の技術では、物理の法則がその権利を保証していた。

だが、電話の発明に始まる情報時代の到来で、そのすべてが変わった。いまや、私たちの会話のほとんどは、電子的に交わされる。そのせいで、私たちの最も内密な会話が、私たちの知らないうちに人目にさらされうる。携帯電話の通話は、無線機を持つ人なら誰でも傍受できる。インターネットを通って送られる電子メールは、携帯電話の通話と比べて、少しも安全ではない。電子メールは急速に郵便に取って代わりつつあり、かつてのような目新しいものではなく、誰にとっても当たり前のものになりつつある。

つい最近まで、政府が普通の市民のプライバシーを侵そうとすれば、紙の手紙を横取りし、蒸気で封を開け、読むために、それなりの費用と手間をかけなければならなかった。あるいは、電話の会話を聞き、場合によっては書き起こさなければならなかった。少なくとも、自動の音声認識の技術が使えるようになる前はそうだった。こういう手間のかかる監視は、大きな規模では実際的ではなかった。やるだけの値打ちがあると思える、重要な事件でだけ行われた。これは、釣り針と糸で、魚を一度に一匹ずつ釣るようなものだ。今日では、電子メールを、気づかれることなく、途方もない規模で、決まった手順として自動的に走査し、関心のあるキーワードを探すことができる。これは流し網漁のようなものだ。そして、コンピューターの能力の指数関数的な伸びが、音声の通信についても同じことを可能にしつつある。

あなたは、自分の電子メールはやましいところのないものだから、暗号化するまでもないと思っているかもしれない。もしあなたが本当に、隠すことの何もない、法を守る市民だというのなら、なぜ手紙をいつもはがきで出さないのか。なぜ、求められるままに薬物検査を受けないのか。なぜ、警察があなたの家を捜索するのに令状を求めるのか。何かを隠そうとしているのか。手紙を封筒の中に隠すなら、それは、あなたが破壊活動家か麻薬の売人か、あるいは被害妄想の変人に違いないということなのか。法を守る市民に、電子メールを暗号化する必要などあるのか。

法を守る市民は手紙にはがきを使うべきだと、誰もが信じていたらどうなるか。世間に合わせない人が、手紙に封筒を使って自分のプライバシーを主張しようとすれば、疑いを招くだろう。当局は、その人が何を隠しているのかを見るために、手紙を開けるかもしれない。幸い、私たちはそういう世界には住んでいない。誰もが、手紙のほとんどを封筒で守っているからだ。だから、封筒でプライバシーを主張しても、誰も疑いを招かない。大勢がやっていれば、一人一人は安全なのだ。それと同じように、やましいところがあろうとなかろうと、誰もが電子メールのすべてに当たり前に暗号を使うようになればよい。そうすれば、暗号で電子メールのプライバシーを主張しても、誰も疑いを招かない。一種の連帯だと考えてほしい。

1991年の包括的な犯罪対策法案である上院法案266号には、不穏な条項が埋め込まれていた。この拘束力のない決議が、もし本当の法律になっていたら、安全な通信機器の製造者は、政府が誰の暗号化されたメッセージでも読めるように、製品に特別な「落とし戸」を仕込むことを強いられていただろう。条文はこうである。「電子通信のサービスの提供者と、そのサービスに使う機器の製造者は、法律にもとづく適切な許可があるときに、政府が音声、データ、その他の通信の内容を平文で得られるよう、通信システムを作らなければならない。これが議会の意思である。」私がその年に、PGPをネットワークを通じて無料で公開したのは、この法案があったからだ。公開して間もなく、この条項は、市民の自由を守る人々と業界団体の激しい抗議を受けて否決された。

1994年の「法執行のための通信援助法」(CALEA)は、電話会社に、交換局のデジタル交換機に遠隔の盗聴用のポートを取り付けるよう義務づけた。これによって、「クリック一つ」で盗聴ができる、新しい技術の基盤が生まれた。連邦の捜査官は、もう外に出て、電話線にワニ口クリップを取り付けなくてよい。これからは、ワシントンの本部に座ったまま、あなたの通話を聞けるようになる。もちろん、法律はいまも、盗聴には裁判所の命令を求めている。だが、技術の基盤は何世代にもわたって残りうるのに対して、法律と政策は一夜にして変わりうる。監視に最も適した通信の基盤がいったん根を下ろせば、政治の状況が変わったときに、新しく手に入ったこの力が乱用されるかもしれない。政治の状況は、新しい政府が選ばれることで変わるかもしれないし、連邦政府の建物の爆破のようなことで、もっと急に変わるかもしれない。

CALEAが成立した1年後、FBIは、米国のすべての大都市で、全通話の1パーセントを同時に盗聴できる能力を、電話会社の基盤に組み込ませる計画を明らかにした。これは、盗聴できる電話の数が、それまでの水準の千倍を超えて増えることを意味する。それまでの年には、米国で裁判所の命令による盗聴は、連邦、州、地方を合わせても、年におよそ千件しかなかった。私たちの全通話の1パーセントを盗聴するのに足りるだけの盗聴命令に署名する裁判官を、政府がどうやって雇えるのかさえ、見当がつかない。ましてや、その通信の全部を同時に聞いていられるだけの数の連邦の捜査官を、雇えるはずがない。それだけの量の通信をさばく、ただ一つのもっともらしい方法は、自動の音声認識の技術を、オーウェルの小説さながらに大がかりに使って全部をふるいにかけ、関心のあるキーワードや、特定の話し手の声を探すことだ。最初の1パーセントの標本に目当ての相手が見つからなければ、盗聴を別の1パーセントに移せばよい。目当ての相手が見つかるまで、あるいは、全員の電話回線を、破壊活動の通信がないかどうか調べ終えるまで。FBIは、将来に備えるためにこの能力が必要だと言った。この計画は激しい怒りを呼び、議会で否決された。だが、FBIがこれほど広い権限を求めたというその事実だけで、彼らのもくろみは明らかである。

技術の進歩は、プライバシーに関するかぎり、現状を保つことを許さない。現状は不安定である。私たちが何もしなければ、新しい技術は政府に、スターリンが夢にも思わなかったような、新しい自動の監視の能力を与える。情報時代にプライバシーの一線を守る、ただ一つの方法は、強い暗号である。

暗号を使いたいと思うのに、政府を信用していない必要はない。あなたの会社は、商売敵にも、組織犯罪にも、外国の政府にも盗聴されうる。たとえば、いくつかの外国の政府は、自国の企業を競争で有利にするために、他国の企業に対して自国の信号諜報を使っていると認めている。皮肉なことに、1990年代の米国政府による暗号への規制は、外国の諜報と組織犯罪に対する、米国企業の守りを弱めてきた。

政府は、国民との力関係のなかで、暗号がどれほど要の役割を果たすことになるかを知っている。1993年4月、クリントン政権は、暗号化の政策についての大胆な新しい構想を発表した。これは、ブッシュ政権の初めから、国家安全保障局(NSA)で練られてきたものだった。この構想の目玉は、クリッパーチップと呼ばれる、政府が作った暗号化の装置で、NSAの新しい機密の暗号アルゴリズムが入っていた。政府は、民間の産業に、安全な電話や安全なファクスなど、安全な通信の製品のすべてにこれを組み込むよう促そうとした。AT&Tは、自社の安全な音声の製品にクリッパーを入れた。落とし穴はこうだ。製造の時点で、クリッパーチップの一つ一つに固有の鍵が入れられ、政府がその写しを預かって保管する。だが、心配は要らない。政府は、その鍵を使ってあなたの通信を読むのは「法律による正当な許可があるとき」だけだと約束しているのだから。もちろん、クリッパーを完全に効くものにするには、次の当然の一手は、ほかの形の暗号を違法にすることだろう。

政府は当初、クリッパーを使うかどうかは任意で、ほかの種類の暗号の代わりにこれを使うよう強いられる人はいないと主張していた。だが、クリッパーチップに対する世間の反発は強く、政府の予想を上回った。コンピューター業界は、クリッパーを使うことへの反対を、一枚岩で表明した。FBIのルイス・フリー長官は、1994年の記者会見で質問に答えて、こう言った。クリッパーが世間の支持を得られず、政府の管理の及ばない暗号によってFBIの盗聴が締め出されるなら、FBIは法律による救済を求めるほかない、と。のちに、オクラホマシティの悲劇のあと、フリー氏は上院司法委員会で、強い暗号が一般の人の手に入ることを政府が制限しなければならないと証言した(爆破犯たちが暗号を使ったと言った人は、誰もいなかったのだが)。

政府のこれまでの行いは、彼らが私たちの市民の自由を決して乱用しないという信頼を、抱かせるものではない。FBIのCOINTELPROという計画は、政府の政策に反対する団体を標的にした。彼らは、反戦運動と公民権運動を探った。マーティン・ルーサー・キングの電話を盗聴した。ニクソンには、政敵のリストがあった。それから、ウォーターゲートの騒ぎがあった。もっと最近では、議会が、インターネットでの私たちの市民の自由を削る法律を通そうとし、あるいは実際に通した。クリントンのホワイトハウスの一部は、共和党員の公務員についてのFBIの機密のファイルを集めた。政治的に利用するためだったと考えられる。そして、行きすぎた熱意を持つ一部の検察官は、政敵の性的な不品行を暴くためなら、地の果てまでも行く構えを見せた。政府に対する国民の不信が、政治の立場を問わず、今日ほど広く行き渡ったことは、この百年に一度もない。

1990年代を通じて、私はこう考えていた。暗号を違法にしようとする、政府のこの不穏な流れに抗いたいのなら、取れる手の一つは、暗号がまだ合法であるうちに、できるかぎり使うことだ。強い暗号を使うことが広まれば、政府がそれを犯罪にするのは難しくなる。だから、PGPを使うことは、民主主義を守るのに役立つ。プライバシーが違法になれば、プライバシーを持つのは無法者だけになる。

PGPを広めたことは、どうやら功を奏したようだ。輸出管理を緩めるよう求める、何年にもわたる世間のたゆまぬ声と、業界の圧力も、あずかって力があった。1999年の終わりの数か月に、クリントン政権は、暗号の技術についての輸出政策を根本から改めると発表した。輸出管理の仕組みを、実質的にまるごと投げ捨てたのである。いま、私たちはようやく、強さに上限のない、強い暗号を輸出できる。長い闘いだったが、少なくとも米国の輸出管理という戦線では、私たちはついに勝った。これからも、強い暗号を広める努力を続け、さまざまな政府がインターネットで監視を強めようとすることの効き目を、鈍らせなければならない。そして、FBIの反対を押し切って、国内で暗号を使う権利を、揺るぎないものにしなければならない。

PGPは、人々が自分のプライバシーを自分の手で守れるようにする。それを求める社会の必要が、高まってきた。だから私は、PGPを書いた。

フィリップ・R・ジマーマン

コロラド州ボルダー

1991年6月(1999年に改訂)