Blockstreamは​ビットコインを​支配したのか — ブロックサイズ戦争で​最も​大きかった​「中央集権」の​非難

「Blockstreamがビットコインを支配している」。ブロックサイズ戦争が残した批判のなかで、この一文が最も長く生き残っている。この対立は、Blockstreamができた9か月後、マイク・ハーンがBitcoin XTを出したことで始まり、その2年後には、ブロックの拡大を求めた側からビットコインキャッシュのフォークが生まれた。非難の中身はこうである。Bitcoin Coreの開発者を何人も雇っていたこの一社が、自分の売るセカンドレイヤーを欠かせないものにするために、基盤の層をわざと不便なままにしておいた。中心がないはずのビットコインを、一つの会社が握った、というのである。

最初にこの一文を口にしたのは、Blockstreamを憎む誰かではなかった。プロジェクトを去ろうとしていた開発者、マイク・ハーンだった。

MHマイク・ハーン（ブログ記事「ビットコイン実験の決着」、2016年1月14日）

「システム上重要な機関」も「大きすぎて潰せない」ものもない、新しい分散型の通貨になるはずだったものが、それよりもっと悪いもの――ほんの一握りの人間に完全に支配されるシステム――になってしまった

ハーンが名指したのは「一握りの人間」であって、一つの会社ではない。だが世間に残ったのは、会社の名のついたほうだった。一握りの人間が、いつのまにか一つの社名に置き換わっている。まず確かめるべきは、この置き換わりである。

1 ハイジャック説

この告発をもっとも丁寧に組み立てたのは、ロジャー・ヴァーの2024年の著書『Hijacking Bitcoin』である。小ブロックの側に立つジョナサン・ビアの『The Blocksize War』（2021年）に、ブロックの拡大を求める側から、正面から反論した本である。その主張は、ひとつながりの因果になっている。

ヴァーによれば、小ブロック派はセカンドレイヤーで稼ぐためにBlockstreamを設立し、基盤層は据え置くべきだと唱えて、そのセカンドレイヤーを欠かせないものにした。さらに踏み込めば、主張はこうだ。Bitcoin Coreと、ある政府と、Blockstreamが手を組み、ネットワークをわざと詰まらせておくために1 MBの上限を保ちつづけた。原因から結果へと一本につながった話なので、そのつなぎ目を一つずつ確かめることができる。

2 記録が裏づける部分

最初の三つのつなぎ目は、記録に裏づけられている。

前提がでっち上げられているわけではない。土台の事実は動かない。崩れるのはその先、動かない事実から、いきなり「だから乗っ取りだ」と結論するところである。

3 記録が裏づけない部分

原因から結果へのこの筋は、「利害が重なっていた」が「わざと壊した」にすり替わるところで切れる。切れ目は三か所ある。

ライトニングはBlockstreamのものではない。非難を支えているのは、基盤の層を混ませておいて、利用者を、Blockstreamがお金を取る別の層、つまりライトニングへ追い込む、という筋書きである。だが、そのライトニングはBlockstreamのものではない。2015年の論文でジョセフ・プーンとサディアス・ドリヤが提案したもので、二人ともBlockstreamとは関係がない。実装は三つある。LND（Lightning Labs、最も広く使われている）、Core Lightning（Blockstream）、Eclair（ACINQ）。Blockstreamが保守しているのは、そのうちの一つだけである。ライトニングを発明したのでもなければ、使う人から料金を取れる立場にあるのでもない。同社が実際に売っているのは、取引所向けのLiquidというサイドチェーンで、目立つものではなく、日々の送金から料金を取れる仕組みでもない。

小ブロックを支持する技術的な主張は、Blockstreamより古い。1 MBの上限を入れたのはサトシ自身で、2010年、迷惑投稿への対策だった。Blockstreamが生まれる四年前のことである。上限を上げることへの慎重論（ノードを動かす負担、ブロックが伝わる遅さ、ブロックを大きくすると、大きなマイナーほど有利になること）は、Blockstreamと縁のない開発者たちが以前から唱え、いまも開発者の多数派が共有している。変更に慎重な姿勢を、一つの会社が払う給料で説明したいなら、その会社が一度も雇っていない開発者まで同じ姿勢でいる理由を、別に用意しなければならない。

Blockstreamの社員がCoreの開発者の大半を占めたことは、一度もない。Coreの貢献者はこれまでに数百人を数える。Blockstreamが抱えていたのは、2015年から2016年の最盛期でも数人だ。2020年3月にThe BlockがBitMEX Researchの調査を伝えた記事で、Blockstreamが資金を出すCoreの開発者として名前が挙がったのは、ピーター・ウィーユ、アンドリュー・チャウ、グレゴリー・サンダースの三人だった。ウィーユは同じ年の9月にChaincode Labsへ移り、サンダースは2023年にSpiralへ移った。資金の出どころも、一つに絞られていくどころか、2017年以降に大きく広がった。

2023年にCoreを支えていたのは、Blockstreamを含めておよそ十三の団体だ。Chaincode Labs、MIT DCI、Spiral、Brink、OpenSats、Human Rights Foundation、Btrustなど。告発で名前を挙げられてきた人たちも、それぞれ別の場所へ移った。共同設立者のマット・コラロは2019年にSquare Crypto（現在のSpiral）に加わり、ウィーユは2020年にChaincode Labsへ移っている。一社に集まっていた人たちは、それぞれ別の資金で動く組織へ散った。2016年に「Blockstreamがビットコインを支配している」と言われたときの、その実態は、年を追って小さくなっている。

4 「商売で言っている」は、誰にでも言える

非難を支えているのは、§3で途中で切れた、事実のつながりだけではない。もう一つ、Blockstreamの技術の主張を「商売のために言っているだけだ」と見る、動機を疑う議論がある。これは事実ではなく動機を問うものなので、ここで別に見ておく。

「技術の話など商売で言っているだけだ」という切り捨て方は、そう言う本人にも、そっくりそのまま当てはまる。ジハン・ウーのBitmainは、オンチェーンの取引が増えることに、ハッシュレートと採掘機材で利害を持っていた。ロジャー・ヴァーのbitcoin.comは、自分で「本物のビットコイン」と呼んだ大ブロックのチェーンが栄えれば、名前も売れ、客も集まるという利害を持っていた。利害が相手の技術論を消せるのなら、告発する側の技術論も、同じ理屈で消える。この物差しを最後まで当てれば、どちらの主張も一つも残らない。

だから利害の指摘は、動機を疑う入口にはなっても、「わざと壊した」の証拠にはならない。非難は、ここでも、崩れた事実の代わりに、動機を疑う議論に頼っている。そして、その議論は、名指された側にも、名指した側にも、同じだけ当てはまる。これは、どちらも同じだけ損をして引き分け、ということではない。非難を支えるものが、もう一つ崩れる、ということである。

5 記録から下せる判定

告発は二つの主張を束ねている。答えはそれぞれ違う。

商業的な利害が、Coreの開発のすぐ近くにあったか。あった。記録もそれを隠していない。BlockstreamはCoreの開発者が設立し、セカンドレイヤーの事業を持ち、論争の山場では、一社としては並外れて多くのベテランの開発者に給料を払っていた。資金の出どころが一か所に集まらないはずの仕組みで、その基準になる実装に、一つの会社が近づきすぎてはいないか。この懸念は根拠のないものではなかった。

では、Blockstreamがビットコインを支配したのか。利益のために基盤層をわざと使えなくしたのか。そこは記録が裏づけない。この筋書きが成り立つには、三つのことが要る。ライトニングがBlockstreamの関所であること（実際は、実装が三つある、公開のプロトコルである）。小ブロックの主張がこの一社だけのものであること（実際は、会社より古く、会社の外でも広く共有されている）。そして、BlockstreamがCoreの開発者の大半を占めていること（実際は、最も多いときでも数人で、2023年には、資金を出す十三ほどの団体の一つにすぎない）。「乗っ取り」という強い告発が頼る根拠は、どれも記録で崩れる。

行き着く結論は、フォーク戦争の考察の§6と同じで、そこで答えを出さずに残した部分を、ここで引き継ぐ。雇用が重なっていたのは事実だが、乗っ取りという主張は記録が裏づけない。非難がぼんやりと指していた本当の心配、つまり、保守する人がごく少なく、資金の出どころがかつて偏っていたことは、もっと地味で、もっと小さな事実である。しかも、戦争のあと、その偏りは今が最も小さい。だから「ビットコインはBlockstreamに支配されている」は、当たらない。当たっているのは、もっと控えめな一文だ。基準になる実装を一つだけ置く仕組みでは、影響力がごく少ない人たちの手に集まりやすい。だから、誰が資金を出し、誰がその少ない人たちの中にいるのかを、見続けなければならない。証拠が支えるのは、こちらの控えめな言い方のほうである。