「Blockstreamがビットコインを支配している」。ブロックサイズ戦争が残した批判のなかで、この一文がいちばん長く生き延びている。この対立はBlockstream創業の9か月後、マイク・ハーンのBitcoin XTリリースで幕を開け、2年後、対立のもう一方の側でビットコインキャッシュのフォークを生んだ。Bitcoin Coreの開発者を多く抱えるその一社が、自社の売るセカンドレイヤーを欠かせないものにするために、基盤層をわざと不便なまま据え置いた、という。中心を持たないはずのものを、一社が握った。
最初にこの一文を口にしたのは、Blockstreamを憎む誰かではなかった。プロジェクトを去っていく開発者、マイク・ハーンだった。
「新しい分散型の通貨として、『システム上重要な機関』も『大きすぎて潰せない』もない存在になるはずだったものが、それよりも悪い何か――ほんの一握りの人間に完全に支配されるシステム――になってしまった」
— マイク・ハーン、「ビットコイン実験の決着」 (2016年1月14日)
ハーンが名指したのは「一握りの人間」であって、一つの会社ではない。だが世間に残ったのは、会社の名のついたほうだった。一握りの人間が、いつのまにか一つの社名に置き換わっている。確かめるべきは、まずそこだ。
1. ハイジャック説
この告発をもっとも丁寧に組み立てたのは、ロジャー・ヴァーの2024年の著書『Hijacking Bitcoin』である。小ブロック側に立つジョナサン・ビアの『The Blocksize War』 (2021) に正面から反論した、拡大派の一冊だ。その主張は、ひとつながりの因果になっている。
ヴァーによれば、小ブロック派はセカンドレイヤーで稼ぐためにBlockstreamを設立し、基盤層は据え置くべきだと唱えて、そのセカンドレイヤーを欠かせないものにした。さらに踏み込めば、主張はこうだ。Bitcoin Coreとどこかの政府、そしてBlockstreamが手を組み、ネットワークをわざと止めるために1 MBの上限を保ちつづけた。ひと続きの因果だから、つなぎ目をひとつずつ確かめられる。
2. 記録が裏づける部分
最初の三つのつなぎ目は、記録に裏づけられている。
| 環 | 記録が示すこと |
|---|---|
| 雇用の重なり | Blockstreamは2014年11月、Bitcoin Coreの開発者たち（グレゴリー・マクスウェル、ピーター・ウィーユ、マット・コラロ、ホルヘ・ティモン、マーク・フリーデンバッハ）によって設立され、アダム・バックが最高経営責任者に就いた。その後も複数のCore貢献者を雇い入れている。Blockstreamから給与を受け取る人とCoreのコミッターが重なっていたのは事実だ。 |
| ソフトフォークという選択 | Coreはハードフォークによるブロックサイズの引き上げを退け、代わりにSegWit (BIP 141)（ウィーユが共同執筆）を2017年にソフトフォークとして導入した。基盤層のブロック上限は、拡大派が望んだ形では引き上げられなかった。容量は、署名データを軽く数える仕組みによって増やされた。 |
| 実在するセカンドレイヤー事業 | Blockstreamは実際にセカンドレイヤー製品を売っている。取引所やトレーダー向けの連合型サイドチェーンLiquid（2018年開始）だ。セカンドレイヤーの決済で利益を得る動機が同社にあるのは確かである。 |
前提がでっち上げられているわけではない。土台の事実は動かない。崩れるのはその先、動かない事実から「だから乗っ取りだ」へ移るところだ。
3. 記録が裏づけない部分
この因果は、「利害が重なっている」が「わざと壊した」に変わるところで切れる。切れるのは三か所だ。
ライトニングはBlockstreamのものではない。告発は、基盤層を混ませて利用者をBlockstreamの有料のレイヤーへ追い込む、という筋書きに支えられている。だが、そのライトニングがBlockstreamのものではない。2015年の論文でジョセフ・プーンとサディアス・ドリヤが提案したもので、二人ともBlockstreamとは関係がない。実装は三つある。LND（Lightning Labs、最も広く使われている）、Core Lightning（Blockstream）、Eclair（ACINQ）。Blockstreamが保守しているのはそのうちの一つで、自社が発明したわけでも、利用料を取れるわけでもない。同社が実際に売っているのはLiquid、取引所向けの目立たないサイドチェーンで、ふつうの送金から料金を取る関所ではない。
小ブロックを支持する技術的な主張は、Blockstreamより古い。1 MBの上限を入れたのはサトシ自身で、2010年、迷惑投稿への対策だった。Blockstreamが生まれる四年前のことである。上限を上げることへの慎重論（ノードを動かす負担、ブロックが伝わる遅さ、ブロックを大きくしたときの採掘の偏り）は、Blockstreamと縁のない開発者たちが以前から唱え、いまも開発者の多数派が共有している。保守の姿勢を一社の給与で説明したいなら、その会社が一度も雇っていない開発者まで同じ姿勢でいる理由を、別に用意しなければならない。
BlockstreamはCoreの大半を占めたことが一度もない。Coreの貢献者はこれまでに数百人を数える。Blockstreamが抱えていたのは、2015年から2016年の最盛期でも数人だ。2020年代半ばには、同社の公開記録でCoreの開発者は一人ほどになっている。資金の出どころも、狭まるどころか、2017年以降に大きく広がった。
いまCoreを支えているのは、Blockstreamを含めておよそ十三の団体だ。Chaincode Labs、MIT DCI、Spiral、Brink、OpenSats、Human Rights Foundation、Btrustなど。告発が名指してきた当人たちも、それぞれ別の場所へ移った。共同設立者のマット・コラロは2019年にSpiralの最初の社員になり、ウィーユはChaincode Labsへ移っている。一社に集まっていた人材は、別々に資金を持つ組織へ散った。「Blockstreamがビットコインを支配している」が2016年に指していたものは、年ごとに小さくなっている。
4. 「商売で言っている」は、誰にでも言える
告発の柱は、§3で切れた事実の鎖だけではない。もう一本、Blockstreamの技術的な主張を「商売のために言っているだけだ」と見なす動機論がある。事実ではなく動機を問う柱なので、ここは別に見る。
その「技術論など商売で言っているだけだ」という切り方は、振るう当人に同じ強さで返ってくる。ジハン・ウーのBitmainは、オンチェーンの取引が増えることに、ハッシュレートと採掘機材で利害を持っていた。ロジャー・ヴァーのbitcoin.comは、自ら「本物のビットコイン」と呼んだ大ブロックのチェーンに、ブランドと集客で利害を持っていた。利害が相手の技術論を消せるのなら、告発する側の技術論も、同じ理屈で消える。この物差しを最後まで当てれば、残る主張は一つもない。
だから利害の指摘は、動機を疑う入口にはなっても、「わざと壊した」の証拠にはならない。告発はここでも、崩れた事実の代わりに動機論へ寄りかかる。そしてその動機論は、名指した相手と同じだけ、名指した本人にも当たる。痛み分けの中立ではない。告発がもたれかかる柱が、もう一本折れる。
5. 記録から下せる判定
告発は二つの主張を束ねている。答えはそれぞれ違う。
商業的な利害が、Coreの開発のすぐ近くにあったか。あった。記録もそれを隠していない。BlockstreamはCoreの開発者が設立し、セカンドレイヤーの事業を持ち、論争の山場では、一つの給与名簿に異例なほど多くのベテラン開発者を抱えていた。中央に資金源を持たない仕組みの、その基準実装に、一つの会社が近づきすぎてはいないか。この懸念は、根拠のないものではなかった。
では、Blockstreamがビットコインを支配したのか。利益のために基盤層をわざと使えなくしたのか。そこは記録が裏づけない。この筋書きが立つには、ライトニングがBlockstreamの関所であり（実際は実装が三つある公開プロトコルだ）、小ブロックの主張が一社だけのものであり（実際は会社より古く、外でも広く共有されている）、BlockstreamがCoreの大半を占めていなければならない（実際は最盛期でも数人、いまは一人ほど、十三ほどの団体の一つにすぎない）。強い告発が頼る根拠は、どれも記録に崩される。
たどり着く先はフォーク戦争の考察 §6と同じで、本記事はその考察が判断を残した部分を引き取る。雇用が重なっていたのは事実、乗っ取りという主張は記録が裏づけない。そして、告発がうっすら指していた本当の懸念、つまり保守する人がごく少数で、資金の出どころがかつて偏っていたことは、もっと地に足のついた、もっと小さな事実だ。しかも戦争のあと、どの時点よりも薄れている。だから「ビットコインはBlockstreamに支配されている」は、当たらない。当たるのはもっと静かな一文だ。基準実装を一つだけ置く仕組みは、影響力を小さな輪に集めやすい。だから、誰が資金を出し、誰が輪の内側にいるかを見ておく。証拠が支えるのは、こちらの一文のほうだ。
