良い面を見れば、もしBitcoinがWikileaks通貨として知られるようになり、世界中の政府に攻撃されたとしても、少なくともWikipediaのページは取り戻せる！
その通りだ。その時点でBitcoinについての「信頼できる情報源」が不足することは確かにないだろう。おそらくほとんどの新聞の一面に載り、ラジオのトークショーや他の放送ネットワークでも広く話題になるだろう。
個人的には、WikiLeaksに関しては「望むところだ」と言う段階に来ている。ここでは偽名ではなく実名を使っていることに注意してほしい。Bitcoinプロジェクトと関連付けられることについて、自分自身として「望むところだ」と言う覚悟がある。すでに私の家には警察が許可なく入り込み、馬鹿げたことをいろいろやっていったこともある。だから自分にとってはその一線はとっくに越えられている。さらに私は、もし自分の身に何かあれば気付かれ、対応が動き出す程度には政治的な人脈ともつながっている。
WikiLeaksを支持することは道徳的に正しいことであり、もし彼らが自分のビットコインの一部を受け取ってくれるなら、寄付するだけでなく、Bitcoinを通じてWikiLeaksに寄付できることを世界に知らせたい。
ここのビットコインコミュニティ全員を代表することはできないが、私はこの件について自分のこととして語っている。WikiLeaksを金銭的に支援する者として米国政府から何をされようと、私は怖くない。むしろそれは、自分がもはや立憲政治の下に暮らしていないことを示すだけだ。米国政府がそういう形で手の内をさらけ出したいなら、好きにすればいい。もし殺されたり投獄されたりしても、このコミュニティに知られるための手は必ず打っておく。実際にはそこまでにはならないと思うし、たとえそうなっても構わない。
この問題について「投票」するなら、EFFで行ったようにBitcoinコミュニティが立ち上がり、WikiLeaksに寄付用のBitcoinアドレスをウェブサイトに掲載するよう勧めることを推す。いずれにせよBitcoinコミュニティに新しい血が入ってくるし、WikiLeaksにも利点があるかもしれない。実際にBitcoinを使うかどうかはWikiLeaks自身に委ねればよい。Bitcoinに対する政府の調査については、遅かれ早かれ必ず起きると分かっているのに、なぜこの不可避の結末に抗うのか。地味な調査で済まないようなものはどれも、Bitcoinへの関心をかえって広げ、プロジェクトを助けるだけだ。プロジェクトとして殺すことはできない。今の段階では、せいぜい成長を少し遅らせる程度で、何らかの注目を浴びれば普及はむしろ加速するだろう。
唯一気にかかるとすれば、現状のプロトコルそのものの堅牢性だ。とはいえ、Bitcoinに新規参加者が大量に流れ込めば、その面でも力になるだろう。最悪の場合でも、Bitcoin自体に何らかの致命的な欠陥が見つかり、その問題を解消する新しい暗号通貨が必要になる、という程度の事態だ。そのときに残るのは暗号通貨という発想そのものであり、発想を検閲することは途方もなく難しい。
要するに、望むところだ。WikiLeaksにBitcoinを使うよう促そう。その行動に伴うリスクや余波は、どんなものでも私は引き受ける覚悟がある。
— Robert S. Horning Logan, Utah